実家を二世帯住宅にリフォーム|費用相場や間取り作りのポイントまで解説

実家を二世帯住宅にリフォーム|費用相場や間取り作りのポイントまで解説

親世帯との生活を叶えながら、建て替えよりコストを抑えたい場合、実家を二世帯住宅にリフォームするのがおすすめです。

しかし、間取りタイプの選び方や費用相場、メリット・デメリットをあらかじめ把握しておかないと、リフォーム後に後悔するケースも少なくありません。

そこで本記事では、二世帯住宅リフォームの基本から間取り作りのポイントまでわかりやすく解説します。

このコラムのポイント
  • 二世帯住宅の間取りは「完全同居型・部分共有型・完全分離型」の3タイプがあり、ご家族との暮らし方や予算に応じて選ぶことが重要です。

  • 実家をリフォームする場合、建て替えと比べて費用を軽減でき、節税効果や空き家リスクの軽減にもつながると期待できます。
  • 快適な二世帯生活を実現するには、防音・動線設計を適切に行う、水回りの共有範囲を明確化する、将来を見据えたバリアフリー設計にするなどの工夫が必要です。

 

 

二世帯住宅の間取りの種類  

二世帯住宅の間取りの種類  

二世帯住宅といっても、次の通り大きく3種類に分けられます。

タイプ

共有スペース

プライバシー

完全同居型

玄関〜リビング・設備すべて共有

低い

部分共有型

玄関・浴室などを一部共有

中程度

完全分離型

共有スペースなし(すべて独立)

高い

 

完全同居型  

完全同居型は、寝室などの個室以外のすべての生活空間を二世帯で共有します。

玄関からリビング、水回りなどの設備まで一世帯分で済むため、リフォーム費用を抑えられるだけでなく、日々の光熱費を抑えられるのがメリットです。

しかし、生活空間の多くを共にするため、プライバシーの確保が難しく、生活リズムの違いがストレスになることもあります。

家族間での摩擦を防ぐためにも、事前のルール作りや間取りの工夫が欠かせません。

部分共有型  

部分共有型は、玄関のみ共有する、玄関と浴室のみ共有するなど、部分的に設備を共有するタイプです。

ご家族の要望・事情に合わせて、共有する箇所を自由に決められるので、独立した生活空間を確保しつつ、設備コストもある程度抑えられます。

「完全同居は難しいが、完全分離だと予算的にハードルが高い」とお悩みの場合におすすめです。

完全分離型  

親世帯と子世帯がそれぞれ独立した住空間を持つ二世帯住宅で、玄関・キッチン・浴室・トイレまで、各世帯の専用設備を設けます。

住空間は上下階(横割り)または左右(縦割り)に分けて設計され、二世帯でありながらもプライバシーを確保しやすいことから、生活リズムの違いによるストレスも軽減できるのがメリットです。

しかし、建築コストが高くなりやすいため注意しましょう。

 

ライズクリエーションでは、住宅のフルリフォームを多数手がけています。

茨城県で住宅の二世帯化リフォームを検討されている方は、お気軽にご相談ください。

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実家を二世帯住宅にリフォームする費用  

実家を二世帯住宅にリフォームする費用  

実家を二世帯住宅にリフォームする場合、施工範囲によって費用が大きく異なります。

「完全同居型」や「部分共有型」の二世帯住宅を採用し、部分的なリフォームに抑える場合には、1,000万円以内で実施できるケースも少なくありません。

しかし、各設備を二世帯分用意する「完全分離型」を採用する場合、1,500〜3,000万円ほどかかる場合もあるので注意が必要です。

 

リフォーム費用を抑えたい場合は、補助金を活用するのもおすすめです。

詳しくはこちらの記事をごらんください。

〈関連ページ〉【2026年最新】リフォームで使える補助金を解説|対象工事・補助額・いつから申請可能かわかりやすく紹介

こちらの記事では、リフォームローンと住宅ローンについても解説しています。

〈関連ページ〉リフォームローンと住宅ローンはどちらがお得?金利・借入金額・返済期間・審査の違いを解説  

 

実家を二世帯住宅にリフォームするメリット 

実家を二世帯住宅にリフォームするメリット 

実家を二世帯住宅にリフォームする場合、主なメリットは次の通りです。

建て替えより費用を大幅に抑えられる  

実家を二世帯住宅にリフォームする場合、建て替えに比べて費用を抑えられるのは大きなメリットです。

実家を二世帯住宅に建て替えるとなると、解体費用と新築費用がかかってしまい、トータルのコストが高くなってしまいます。

ちなみに、令和6年度住宅市場動向調査報告書によると、建て替えの平均費用は5,214万円、中央値は3,900万円です(※)。

一方、リフォームは数百万円から対応できるケースも多く、両者の費用差は非常に大きいといえます。

※〈出典〉令和6年度住宅市場動向調査報告書|国土交通省

親の見守り・介護がしやすくなる  

二世帯住宅にリフォームすると、ご両親の様子を日常的に確認しやすくなります。

別居では気づきにくい体調の変化や怪我などのトラブルも、二世帯住宅での同居なら早期に発見・対応できるのが安心できるポイントです。

食事や入浴のサポートも無理なく続けられるため、介護の負担を家族全体で分散しやすいのも助かります。

将来的に本格的な介護が必要になった際にも、ご家族が主体となって支援しやすい環境を整えておけるのは、二世帯リフォームならではのメリットです。

暮らし慣れた土地で過ごせる  

実家をリフォームして二世帯住宅にすれば、長年暮らしてきた土地を離れる必要がありません。

これまでに築いてきた近所づきあいや地域のコミュニティも継続できることで、ご両親にとっては安心感につながると期待できます。

地元の医療機関やかかりつけ医との関係を維持できる点も、健康面における大きな安心材料です。

また、子ども世帯にとっても、転居先を一から探す手間やコストがかからないのがうれしいポイントといえます。

条件を満たせば節税効果が期待できる  

実家を二世帯住宅にリフォームすると、一定の条件を満たせば節税効果が期待できるのもメリットです。

たとえば、小規模宅地等の特例(特定居住用宅地等)では、被相続人の居住用宅地について、330㎡までであれば評価額を80%減額できる場合があります(※)。

適用条件が設けられているので、節税も考慮しながらリフォームを行いたい場合は、事前に税理士や施工会社に確認しておくと安心です。

※〈出典〉No.4124 相続した事業の用や居住の用の宅地等の価額の特例(小規模宅地等の特例)|国税庁

実家の老朽化・空き家問題を未然に防げる  

実家を二世帯住宅にリフォームすることで、将来的に空き家のまま放置してしまうリスクを軽減できます。

人が住まなくなってしまうと、いつの間にか劣化が加速してしまい、修繕費や解体費が高額になるケースも少なくありません。

そのため、リフォームを行なって住まいとして活用し続けることが、長期的なコスト削減にもつながります。

また「特定空き家(老朽化が進んで倒壊のリスクがある空き家、衛生的に問題が生じている空き家など)」に指定されてしまうと、固定資産税の優遇措置が外れて税負担が大幅に増える恐れもあるので、二世帯化は経済的な観点からもおすすめの選択です。

 

「古くなった実家をリフォームしたい」とお悩みの方は、こちらの記事もごらんください。

〈関連ページ〉実家をリフォームして住む|必要な工事内容や費用相場、お金がない場合の対策まで解説

〈関連ページ〉実家をリフォームするお金がないときの対策|費用相場や考え方も解説  

 

実家を二世帯住宅にリフォームするデメリット  

実家を二世帯住宅にリフォームするデメリット  

実家を二世帯住宅にリフォームする場合、いくつかデメリットもあるため注意しましょう。

リフォーム費用が高額になりやすい  

実家を二世帯住宅にリフォームする際、工事内容によっては費用が高額になりやすく、1,000万円を超えることもめずらしくありません。

例えば、玄関や水回りをそれぞれ独立させる「完全分離型」の二世帯住宅にリフォームする場合、設備の増設や間取り変更を伴うため、リフォーム費用は高額になります。

また、築年数が古い実家の場合、二世帯化リフォームにあわせて耐震補強や断熱改修が必要になるケースもあります。

工事規模が大きければ仮住まい費用もかかるので、費用の全体像をしっかり把握したうえで計画を進めましょう。

プライバシーの確保が難しい  

二世帯住宅では、親世帯と子世帯が同じ建物内で生活するため、お互いのプライバシーが確保しにくい恐れがあります。

「完全同居型」や「部分共有型」の二世帯住宅の場合、普段の生活が互いに筒抜け状態となるので、気疲れでストレスが溜まってしまうケースもめずらしくありません。

生活リズムが大きく異なり、世帯間でトラブルになってしまう恐れもあります。

こういった問題を防ぐには、生活空間をできる限り分けられる「完全分離型」を採用したり、生活音や視線への配慮を設計に盛り込んでおくなど、リフォームの計画段階から工夫が必要です。

構造の問題で希望の間取りにならない場合がある  

実家を二世帯住宅にリフォームする場合、既存の建物構造が影響し、希望通りの間取りを実現できない場合があります。

制約を受けるケースは、次のようなパターンです。

  • 耐力壁が撤去できず部屋の配置を変えられない
  • 柱や梁の位置によって部屋の広さが制限される
  • 排水勾配が確保できず水回りに制限が出る
  • 構造や防火規制の影響で外壁への新規開口が難しい

できること・できないことを整理するためにも、リフォーム前には専門家による建物診断を受け、構造的な制約を早めに把握しておきましょう。

親名義の場合は贈与税が発生する場合がある  

親名義の実家をリフォームされる場合、子世帯がリフォーム費用を負担すると、贈与税が発生する恐れがあります。

建物の所有者ではない子が費用を出してリフォームを行うと、その費用相当額が親への贈与とみなされるケースがあるためです。

リフォーム前に建物の名義変更や共有名義化を検討するなど、計画段階から対策を取っておきましょう。

 

ライズクリエーションでは地域密着でリフォームの資金計画から施工までサポートしています。

茨城県でリフォームを検討されている方は、お気軽にお問い合わせください。

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二世帯住宅リフォームにおける間取り作りのポイント

実家を二世帯住宅にリフォーム

実家を二世帯住宅にリフォームする場合、間取りを考える際には次のポイントを押さえておきましょう。

間取りタイプを家族の距離感で選ぶ

二世帯住宅にリフォームする際には、両世帯がどれくらいの距離感で暮らしたいのかを重視しましょう。

  • 毎日顔を合わせて一体感を大切にしたい:完全同居型
  • 適度なつながりを持ちながらも生活リズムは守りたい:部分共有型
  • 近くで暮らしながら互いのプライバシーを優先したい:完全分離型

上記のように、「どのような暮らしを理想としているのか」を軸に判断すると、失敗するリスクを抑えられます。

生活時間帯のズレに備えた防音・動線設計にする

二世帯住宅でできる限り快適に過ごせるように、部屋の位置や動線設計を工夫しましょう。

二世帯住宅では、親世帯と子世帯の生活時間帯が異なることで、ストレスが溜まったり、トラブルになるケースも少なくありません。

そのため、水回りや玄関などの生活音が出やすい箇所は、就寝エリアと離して配置するなど、ストレスを抑えるための工夫が必要です。

水回り設備の共有範囲を明確にする

部分共有の二世帯住宅にする場合、水回りの共有範囲について明確にしておきましょう。

共有できる設備が多い方がリフォーム費用を抑えられますが、「使用時間が被ってしまう」「掃除の分担が難しい」など、ストレスの要因にもなりかねません。

どこまで共有できるのかを両世帯で整理し、優先順位を決めてから設計に落とし込みましょう。

将来を見据えたバリアフリー設計にする

実家を二世帯住宅にリフォームする際には、現段階における暮らしやすさだけでなく、親世帯の将来の生活まで想定した設計にしましょう。

浴室やトイレ、廊下に手すりを設置するほか、車椅子でも通れるように開口幅を広めに確保する、段差を解消するなど、バリアフリー仕様にしておくことで長期的な安心感につながります。

まとめ

実家を二世帯住宅にリフォームする際は、ご家族の距離感に合った間取りタイプを選ぶことが重要です。

プライバシーにも十分に配慮した設計にしつつ、後悔のないように計画を進めましょう。

「どんな間取りが自分たちに合っているか分からない」「費用について具体的に知りたい」という方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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