リノベーションと新築ならどっちが安い？費用やメリット・デメリットまで徹底比較

「中古物件をリノベーションするべきか、新築にするべきか迷う」とお悩みの方は多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、リノベーションと新築ならどっちが安いのか紹介するとともに、それぞれのメリット・デメリットまで詳しく解説していきます。

 

リノベーションと新築ならどっちが安いか

リノベーションと新築で比較する場合、安いのはリノベーションです。

国土交通省による「令和6年度 住宅市場動向調査報告書」、「リフォームの内容と価格について」をもとに、費用相場を比べてみましょう。

種類	費用相場
新築	4,695 万円（建築費用のみ）※1 6,188 万円（土地購入込み）※1 5,214 万円（建て替え）※1
中古住宅のリノベーション	500〜2,500万円（躯体以外を全面改修）※2 2,917 万円（中古戸建ての購入費）※1

※1〈出典〉：国土交通省｜令和6年度 住宅市場動向調査報告書
※2〈出典〉国土交通省HP＞検索窓で「リフォームの内容と価格について」と検索

注文住宅の建築資金（土地購入資金を除く）は全国平均で4,695万円、土地購入費を含むと6,000万円以上となり、建て替えの場合も5,000万円以上がかかります。

一方で中古住宅をリノベーションする場合、仮にスケルトン工事（柱、梁、床などだけ残してその他をすべて改修すること）を行なったとしても、相場は500〜2,500万円です。

スケルトン工事ではなく、内装や水回りだけなどの部分的なリノベーションの場合、1,000万円以内で収まることもめずらしくありません。

リノベーション費用に、約2,900万円ほどの物件購入費を加えても、基本的には新築の方が高くなるケースが多いと考えられます。

中古住宅をリノベーションするメリット

中古住宅を購入してリノベーションする場合、費用面も含めてどのようなメリットがあるのか紹介します。

総コストを抑えやすい

リノベーションは既存の建物を活用するため、土地代や基礎工事といった初期費用を大幅に削減できます。

新築と比べて費用を抑えられる分、設備や内装へ重点的に投資することで、コストを抑えながら理想の住まいを実現可能です。

古い建物でも構造がしっかりしていれば、水回りなどの必要な箇所だけ改修し、リフォーム費用を最適化できます。

好立地を選びやすい

人気エリアや都市部では、新築用の土地が不足しているため、価格も高騰しています。

しかし、中古物件をリノベーションする場合は、希望するエリアに住める可能性が高まるため、立地を重視する方にとって理想的な選択肢です。

中古物件の流通量の多さを活かし、暮らしの利便性を確保できます。

間取り・デザインの自由度が高い

リノベーションであれば、既存の間取りを比較的自由に変更できるため、ライフスタイルに合わせた空間づくりが可能です。

LDKを一体化して開放感を演出したり、趣味用のスペースや、在宅ワーク用の部屋を新設したりと、幅広いニーズに対応するのも難しくありません。

新築より費用を抑えながらも、床材や壁紙、照明、水回り設備なども好みで選べるのは大きなメリットです。

工期が短く入居までが早いケースがある

リノベーションでは、既存住宅の骨組みや基礎をそのまま活用することで、新築よりも工期を短縮できます。

改修規模にもよりますが、早ければ3〜4ヶ月で入居できることもめずらしくありません。

なるべく早く新居での生活をスタートさせたい方や、仮住まいの期間を最小限に抑えたい方には大きなメリットです。

補助金を活用しやすい

リノベーションでは、省エネリフォームや耐震リフォーム向けに用意された、国・自治体の補助金を利用できる場合があります。

条件を満たせば、リフォーム費用の一部が還付または給付されるため、実質的な費用負担を軽減できるのは大きなメリットです。

例えば、「長期優良住宅化リフォーム推進事業」の場合、最大で210万円の補助を受けられます。

対象工事	・住宅の性能向上工事 ・三世代同居対応改修工事 ・子育て世帯向け改修工事 ・防災性､レジリエンス性の向上改修工事
補助上限	・評価基準型：80万円（＋50万円の場合あり）※1 ・認定長期優良住宅型：160万円（＋50万円の場合あり）※2
補助額	・対象工事費の1/3以内

※1,2 50万円加算されるのは、三世代同居対応改修工事を実施する場合・若者／子育て世帯が改修工事を実施する場合／既存住宅を購入し改修工事を実施する場合のみ
＜参照＞長期優良住宅化リフォーム推進事業

しかし、各補助金でさまざまな要件が定められているため、申請時には注意しましょう。

税制優遇を受けられる

リノベーションの場合、一定の基準を満たすことによって、住宅ローン減税や固定資産税の軽減といった税制優遇を受けられるケースがあります。

なかでも優遇の対象になりやすいのは、省エネ性能や耐震性能などの住宅性能を向上させた場合です。

例えば、リフォーム促進税制の場合、対象工事と控除額は次の通りです。

対象工事		対象工事限度額	控除率	最大控除額（所得税）
耐震		250万円	10%	62.5万円
バリアフリー		200万円		60万円
省エネ		250万円（350万円※）		62.5万円（67.5万円※）
三世代同居		250万円		62.5万円
長期優良住宅化	耐震＋省エネ＋耐久性向上	500万円（600万円※）		75万円（80万円※）
	耐震 or 省エネ＋耐久性向上	250万円（350万円※）		62.5万円（67.5万円※）
子育て		250万円		62.5万円

※（）内の金額は、省エネ改修工事＋太陽光発電設備を設置する場合。
＜参照＞住宅のリフォームに係る税の特例措置｜国土交通省

基本的には住宅性能の向上やバリアフリー化が必須となりますが、対象工事を行う場合は大きなメリットとなります。

 

詳しくはこちらの記事もごらんください。

＞リフォーム減税とは？申請方法や対象の工事、注意点までわかりやすく解説

中古住宅をリノベーションするデメリット

リノベーションにはさまざまなメリットがある一方で、次の3点には注意が必要です。

工事内容によっては新築とあまり費用が変わらない

リノベーションは既存の建物を活かすため、新築より費用を抑えられる場合が多いですが、構造補強や配管・配線の全面更新、大幅な断熱改修など、工事内容によっては同様に高額になります。

築年数が古い住宅をリノベーションする場合、見えない部分に隠れた劣化が見つかり、追加工事が必要になることも少なくありません。

複数箇所の改修が必要となった結果、新築と変わらない、場合によってはそれ以上の費用がかかるケースも見られます。

費用面での失敗を防ぐには、工事前の現地調査と、詳細な見積もりの確認を欠かさず行いましょう。

こちらの記事では、予算1,000万円で戸建てのフルリノベーションは可能か解説しています。

＞予算1000万円で一戸建てのリノベーションは可能？主な工事内容や注意点までわかりやすく解説

住宅ローンの優遇を受けにくい

リノベーションの場合、住宅ローンの金利優遇を受けにくいとされています。

優遇を受けにくいと、毎月のローン返済額が高くなり、日々の生活を圧迫する恐れもあるため注意が必要です。

慎重に資金計画を行った上で、新築・リノベーションのどちらが最適か判断しましょう。

新築と比較すると間取りの自由度が低い

リノベーションの場合、既存住宅の構造部分はそのまま活かすため、間取り変更に制約があるケースもあります。

構造上どうしても残さなければならない壁や柱に関しては、撤去して間取りを変えることができません。

スケルトン工事であれば自由度は上がりますが、新築のように一からは設計できないため注意しましょう。

新築を建てるメリット

リノベーションではなく新築を選ぶ場合、どのようなメリットがあるのか紹介します。

自由設計で理想の空間を実現しやすい

新築の場合、間取りからデザイン、設備まですべて自由に決められるため、自分たちのライフスタイルや理想の暮らしに合わせた住まいを実現可能です。

「家族構成の変化も見据えた柔軟な間取りにしたい」「趣味を楽しむ部屋も作りたい」など、さまざまなニーズを反映した家が手に入ります。

細部まで希望を反映しやすいため、満足度が高くなると期待できます。

最新の耐震基準や省エネ基準で一から設計できる

新築の場合、現行の建築基準法に沿って設計・施工されるため、最新の耐震性能や省エネ性能をそなえた住まいが手に入ります。

最新の省エネ基準に沿った高気密高断熱の家にすることで、光熱費の削減にも効果的です。

また、耐震性や耐久性にも優れているため、将来的な災害リスクも軽減できます。

住宅ローンの優遇を受けやすい

新築の場合、省エネ基準を満たすことによって、住宅ローンの優遇を受けやすいのがメリットです。

住宅ローンの金利で優遇を受けられるだけでなく、所得税における住宅ローン控除の恩恵も受けられます。

2025年における住宅ローン減税の対象住宅と、借入限度額は以下の通りです。

環境性能による住宅区分	2024年入居（子育て世帯・若者夫婦世帯）	2024年入居（その他の世帯）	2025年入居（その他の世帯）
長期優良住宅・低炭素住宅	5,000万円	4,500万円	4,500万円
ZEH水準省エネ住宅	4,500万円	3,500万円	3,500万円
省エネ基準適合住宅	4,000万円	3,000万円	3,000万円
その他の住宅	0円※	0円※	0円※

※省エネ基準を満たさない住宅
〈出典〉国土交通省｜住宅ローン減税

初年度の申請時では、確定申告が必要となるため注意しましょう。

将来的な売却においても有利になりやすい

新築の場合、築年数が浅く、最新の建築基準で建てられているため、中古市場でも資産価値が高く維持されやすいと考えられます。

なかでも断熱性・耐震性・省エネ性能に優れた家であれば、将来的に売却や賃貸を検討する際にも評価が高いと期待できます。

築年数が浅いと、古い中古物件より劣化や改修履歴も少ないことで、買い手に安心感を与えられる点もメリットです。

新築を建てるデメリット

新築を選ぶ場合、次の3点には注意が必要です。

総コストが高い

新築を建てるとなると、設計・構造・内外装・設備すべてをゼロベースから行う必要があるため、初期費用は高くなります。

延床面積の広さや家の形状、設備のグレードなどによって価格は上下しますが、基本的には中古リノベーションよりも高くなり、住宅ローンの借入額や毎月の返済負担が大きくなりがちです。

入居までが長い

注文住宅で新築を建てる場合、打ち合わせを何度も繰り返し、設計・着工・引渡しと工程が多いため、入居までに半年以上かかることもめずらしくありません。

また、何らかの理由で工期が遅延し、半年を予定していたところが、さらに長くなることも考えられます。

会社や学校の都合で、決まった時期までに入居する必要がある場合、工期の長さが懸念点となる恐れがあります。

土地確保の難しさ

新築の場合、希望条件に合う土地を見つけるのは難しくなります。

駅近などの好立地に家を建てたくても、すでに埋まっているケースが多く、土地選びがなかなか進まない点はデメリットです。

新築を建てる際には、土地選びから伴走してくれる会社に依頼することをおすすめします。

リノベーションと新築はどっちがおすすめか

リノベーションと新築は、それぞれでメリット・デメリットが異なります。

比較項目	新築	リノベーション
物件費用	高い	新築より安い
ローン優遇	優遇されやすい	新築より優遇されにくい
性能	高い	新築より低いが高くすることも可能
設計の自由度	非常に高い	高い
工事期間	長い	新築よりは短い

 

リノベーションは新築より費用を抑えやすいほか、物件の選択肢が広く工期も短めで、好立地を狙いやすいのが強みです。​

新築の場合、断熱性や耐震性などの住宅性能を確保でき、間取りの自由度も高い点は大きなメリットと言えます。

家づくりにおいて何を重視したいのか整理し、費用面や立地の良さを重視するならリノベーション、住宅性能や設計の自由度を重視するなら新築を選びましょう。

まとめ

リノベーションと新築では、リノベーションの方が費用を抑えられますが、新築だからこそのメリットも少なくありません。

リノベーションするべきか、あるいは新築にするべきかお悩みの場合は、何を優先したいのか整理しておきましょう。

コスト・立地・自由設計・工期など、妥協できない項目はどれか考えることで、リノベーションと新築のどちらが最適か判断しやすくなります。

どちらを選ぶべきかお悩みの際には、リノベーションと新築のどちらも対応できるライズクリエーションへご相談ください。

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